「API連携」の検索結果：12件
REST API・Webhook・CSVの違い｜環境モニタリングデータの連携方法
環境モニタリングデータをREST API・Webhook・CSVで外部活用するイメージ 温度、湿度、CO₂などの環境データを、クラウド画面で確認するだけでなく、社内の設備管理システム、BIツール、品質管理データベースへ連携したいケースが増えています。代表的な方法が、REST API、Webhook、CSVです。 三つは同じデータを扱える場合がありますが、取得のタイミングと運用方法が異なります。 REST API：必要なときにシステム側からデータを取得する Webhook：イベント発生時にサービス側からデータを送信する CSV：一定期間のデータをファイルとして受け渡す 本記事では、それぞれの特徴と使い分け、導入時の注意点、UbiBotの環境モニタリングデータを外部システムへ連携する方法を解説します。 要点 履歴を定期取得するならREST APIが使いやすい 異常発生をすぐ外部システムへ伝えるならWebhook型の転送が適する 分析、報告、監査資料の作成にはCSVが扱いやすい REST APIとWebhookには、認証・再試行・重複処理・監視が必要 CSVは簡単だが、自動性とリアルタイム性には限界がある 一つに限定せず、用途に応じて併用する方法が実用的 UbiBotではRESTful API、HTTP POSTによるデータ転送、CSV／PDFエクスポートを利用できる 1．REST API・Webhook・CSVの基本的な違い 比較項目 REST API Webhook CSV データの流れ 利用側が取りに行く 提供側が送る ファイルで受け渡す 主な通信方式 HTTPのGETなど HTTP POSTが一般的 ダウンロード、アップロード タイミング 定期・任意...
センサーデータの欠測・重複を防ぐAPI設計｜再試行・ページング・データIDの基本
環境センサーデータをAPI経由で欠測・重複なく業務システムへ連携するイメージ 環境センサーをクラウドや社内システムと連携すると、通信タイムアウト、API制限、ページング処理、通信復旧後の再送などによって、データの欠測や二重登録が発生することがあります。 重要なのは、通信障害を完全になくすことではありません。障害や遅延が発生しても、後からデータを回収し、同じレコードを何度受信しても一度だけ保存できる仕組みを構築することです。 本記事では、温湿度やCO₂などの環境データをAPIで取得する際に確認したい、再試行、ページング、データID、冪等性、時刻管理の基本を解説します。 要点 センサーデータの欠測・重複を防ぐには、次の設計が有効です。 測定値ごとに安定したデータIDを使用する データベースに一意制約を設定する 通信エラーとサーバーエラーを安全に再試行する 再試行間隔を段階的に延ばす 一括取得では終了時刻を固定する ページ境界を少し重ね、重複をIDで除外する 測定時刻と受信時刻を分けて保存する 保存完了後にチェックポイントを更新する API取得件数と想定測定件数を定期的に照合する ネットワーク上で「必ず一度だけ届く」ことを前提にするより、同じデータが複数回届く可能性を認め、受信側を冪等に設計する方が安定した運用につながります。 1．欠測と重複はなぜ発生するのか APIから正常なレスポンスを取得できることと、データが完全に保存されることは同じではありません。 発生場面 起こり得る問題 主な対策 APIリクエストがタイムアウトした サーバー側で処理済みか判断できない 再取得と重複排除 通信復旧後に保存データが再送された 同じ測定値を二重登録する データIDによる一意制約 取得中に新しい測定値が追加された ページ位置がずれて一部を飛ばす 終了時刻の固定、カーソル利用 APIの最大取得件数を超えた 古いデータまたは後半が取得されない 期間分割、切り詰め判定 保存前にチェックポイントを更新した 障害発生時に未保存データを取得できない 保存完了後に更新 センサー時刻とサーバー時刻が異なる 順序や欠測判定を誤る 複数の時刻を保存 環境センサーでは、一時的なオフライン期間のデータが通信復旧後に到着することもあります。そのため、受信順だけで時系列を判断せず、測定時刻を基準に並べ直せるデータ構造が必要です。...
温室・ビニールハウス向け環境モニタリング比較｜温湿度・CO₂・LoRaの選び方
温室やビニールハウスでは、同じ施設内でも日射、換気、暖房、細霧、作物の生育状況によって温度や湿度が異なります。 環境モニタリングシステムを導入すると、温湿度やCO₂濃度を継続的に記録し、異常の早期発見や、換気・暖房・CO₂施用の見直しに活用できます。 ただし、製品によって測定項目、無線方式、クラウド機能、ローカル記録、必要な親機が異なります。単体センサーの精度だけでなく、温室全体をどのように監視し、測定データをどの管理行動へ結び付けるかを考えて選ぶことが重要です。 本記事では、日本市場で導入できるUbiBotと、日本メーカーが提供するT&D、みどりモニタを取り上げ、温室への導入目的から公平に比較します。 温室内の温湿度・CO₂データを継続的に記録することで、環境変化を遠隔から確認し、換気や暖房の判断に活用できます。 要点 温室向け環境モニタリングシステムは、次の条件を基準に比較します。 必要な測定項目 測定範囲と精度 高湿度や結露への対応 センサー側の記録容量 LoRa、Wi-Fi、4Gなどの通信方式 ゲートウェイや親機の必要性 通信障害時のデータ保持 クラウドの保存期間と利用料金 CSV、API、外部出力への対応 校正、修理、交換部品などの保守体制 複数棟や長いハウスに多数のセンサーを配置する場合は、長距離・低消費電力のLoRaが有力な選択肢です。一方、小規模施設ではWi-Fi、温室制御までまとめて導入する場合は施設園芸専用システムが適することもあります。 日本施設園芸協会の資料でも、施設内センサーについて、精度だけでなく、高温・多湿・塵埃・結露への耐性、応答性、データ保存、保守性を含めて選定することが重要とされています。日本施設園芸協会「環境計測用センサと植物工場での利用」 1．最初に測定目的を決める 製品を比較する前に、「何を判断するために測定するのか」を整理します。 測定目的 主な測定項目 選定時に重視する点 高温・低温の異常検知 温度 測定範囲、応答性、アラート 結露や高湿度の把握 温度、湿度 高湿度域の精度、結露後の復帰 飽差の確認 温度、湿度 同一位置での温湿度測定、計算機能 CO₂施用の評価 CO₂ NDIR方式、測定範囲、校正 複数棟の一元管理 温湿度、CO₂など 通信距離、クラウド、権限管理 環境制御との連携...
MQTTとは？環境センサーのデータ送信を支える仕組みとQoSを解説
環境センサーのデータをクラウド経由で監視画面へ連携するイメージ 温度、湿度、CO₂などを遠隔監視するIoTシステムでは、センサーが取得したデータをクラウドや管理画面へ継続的に届ける必要があります。その通信を支える代表的なプロトコルの一つがMQTTです。 MQTTは比較的軽量で、複数のセンサーやアプリケーション間でデータを配信しやすいことから、環境モニタリング、設備管理、スマート農業などで利用されています。 ただし、「MQTTを使えばデータが絶対に失われない」「QoS 2を選べば常に最適」という意味ではありません。安定した監視には、通信経路、ローカル記録、再送、重複処理、セキュリティまで含めた設計が必要です。 要点 MQTTはPublish／Subscribe方式のメッセージ通信プロトコル Brokerが送信側と受信側の間でメッセージを中継する Topicを利用して必要なデータだけを購読できる QoS 0・1・2は配信確認の方法と通信負荷が異なる QoSは測定精度やシステム全体の欠測防止を保証するものではない TLS、認証、アクセス権限、認証情報の管理が重要 UbiBotでは、クラウド上のセンサーデータをMQTTリアルタイムフィードとして購読できる 1．MQTTとは MQTTは「Message Queuing Telemetry Transport」の略称で、IoT機器間のメッセージ交換に使用されるプロトコルです。 センサーと利用者が直接通信するのではなく、Brokerと呼ばれる中継サーバーを介してデータを配信します。 基本的な構成要素は次の3つです。 構成要素 役割 環境モニタリングの例 Publisher メッセージを送信する 温湿度センサーやIoTゲートウェイ Broker メッセージを受信・振り分けする MQTTサーバーまたはクラウド Subscriber 必要なメッセージを受信する 監視画面、データベース、警報システム Brokerを介してセンサーデータを複数のシステムへ配信するPublish／Subscribe方式 Publisherは「誰が受信するか」を個別に指定せず、Brokerへデータを送ります。Subscriberは必要なTopicを購読し、該当するデータを受信します。 この仕組みにより、センサー、ダッシュボード、アラートシステムを比較的柔軟に追加できます。 2．Topicでデータを分類する Topicは、MQTTメッセージの配信先を分類するための文字列です。 例えば、次のような階層を設計できます。 factory-a/freezer-01/temperature...
IoTセンサーの時刻同期とは？NTP・タイムゾーン・測定時刻のずれを防ぐ方法
複数の環境センサーを共通時刻へ同期し、クラウドで管理するイメージ 複数のIoTセンサーを使って環境を監視する場合、温度や湿度の精度だけでなく、「いつ測定したデータなのか」を正しく記録することが重要です。 センサー間の時計がずれていると、同時に発生した変化でも異なる時刻として記録されます。その結果、設備停止、扉開放、停電、空調運転などとの前後関係を誤って判断する可能性があります。 特に、複数拠点の比較、通信障害後のデータ再送、CSV・API連携、研究データの解析では、NTPによる時刻同期、タイムゾーン、測定時刻と受信時刻の違いを理解しておく必要があります。 要点 時刻同期とは、複数の機器の内部時計を共通の時刻基準へ合わせること NTPはネットワーク経由で機器の時計を合わせるための代表的な方式 UTCは時刻の基準、JSTは日本で使用するタイムゾーン タイムゾーンを変更しても、測定した瞬間そのものが変わるわけではない 測定時刻とクラウド受信時刻は一致しない場合がある 通信障害後に再送されたデータは、再送時刻ではなく元の測定時刻で管理することが重要 UbiBotではアカウントとデバイスのタイムゾーンを設定できる 導入時には既知の時刻でテストイベントを発生させ、全機器の履歴を照合する 1．IoTセンサーの時刻同期とは IoTセンサーには、測定や記録のタイミングを管理するための内部時計があります。 時刻同期とは、センサー、ゲートウェイ、サーバーなどの時計を、共通の基準時刻へ近づけることです。 一般的な環境監視システムには、複数の時計が存在します。 センサー本体の内部時計 LoRaゲートウェイやルーターの時計 クラウドサーバーの時計 スマートフォンやPCの時計 外部システムの時計 これらが異なる時刻を示していると、同じ出来事を正しく関連付けられません。 例えば、冷蔵庫の扉を10時00分に開けたにもかかわらず、温度センサーが9時57分、ドアセンサーが10時01分と記録すると、温度上昇の原因分析が難しくなります。 2．NTPとは NTPはNetwork Time Protocolの略で、ネットワークに接続した機器の時計を時刻サーバーへ同期させるためのプロトコルです。 日本では、情報通信研究機構（NICT）が日本標準時に直結した公開NTPサービスを提供しています。NTPサーバー名はntp.nict.jpです。 ただし、NICTは、利用者側で得られる時刻精度がネットワークの混雑、通信経路、往復時間の差などに影響され、数ミリ秒から数百ミリ秒程度まで変化する場合があると説明しています。インターネット経由のNTPは便利ですが、利用環境における精度が保証されるわけではありません。 一般的な温湿度監視では秒単位の同期で十分なこともあります。一方、振動、音響、映像、高速設備などを複数センサーで同時解析する場合は、NTPより高精度なPTP、GNSS、専用同期信号などが必要になることがあります。 3．UTC・JST・タイムゾーンの違い 時刻同期を考えるときは、時刻の基準と表示方法を分ける必要があります。 用語 意味 UTC 世界で共通して利用される協定世界時 JST 日本標準時。UTCより9時間進んだ時刻 タイムゾーン...
環境モニタリングの電子記録をどう管理する？ER/ES指針・監査証跡・バックアップの基礎
温度・湿度などを自動記録するIoTセンサーを導入すると、紙への転記を減らし、異常の早期発見や複数拠点の一元管理が可能になります。 一方、医薬品倉庫、研究施設、品質管理区域などで測定データを正式な記録として利用する場合、「クラウドに履歴が残っている」だけでは十分とは限りません。 記録の作成者や変更履歴を確認できるか、保存期間中に読み出せるか、障害時に復旧できるかなど、電子記録のライフサイクル全体を管理する必要があります。 本記事では、厚生労働省のER/ES指針を踏まえ、環境モニタリングの電子記録を管理する際の基本事項を解説します。 環境センサーで収集した温湿度データをクラウド上で安全に管理するイメージ 要点 環境モニタリングの電子記録を管理する際は、次の点を確認します。 ER/ES指針の適用範囲を確認する 真正性・見読性・保存性を確保する 測定値だけでなく、時刻や機器IDなどのメタデータも保持する 設定変更やデータ処理の履歴を確認できるようにする バックアップと長期保存を区別する 復元試験まで含めてバックアップ手順を整備する ユーザー権限を業務上必要な範囲に限定する センサー、クラウド、上位システムの役割を分けて評価する 1．ER/ES指針とは ER/ES指針とは、医薬品などの申請資料や、その根拠となる原資料を電子的に作成・保存する際の要件を示した厚生労働省の指針です。 正式名称は「医薬品等の承認又は許可等に係る申請等における電磁的記録及び電子署名の利用について」です。 同指針では、電子記録について次の3要件を求めています。 要件 基本的な意味 環境モニタリングでの確認例 真正性 記録が完全・正確で、作成・変更・削除の責任が明確 機器ID、測定時刻、変更者、変更前データを確認できる 見読性 人が読める形式で表示・出力できる 画面表示、CSV出力、印刷、報告書作成が可能 保存性 保存期間中、真正性と見読性を維持できる データ移行後も記録を読み出せ、欠損や改変を検証できる 電子記録に求められる真正性・見読性・保存性の基本イメージ 指針では、セキュリティ手順、変更前情報の保存、変更者の識別、バックアップ手順なども示されています。厚生労働省「医薬品等の承認又は許可等に係る申請等における電磁的記録及び電子署名の利用について」 ただし、すべてのオフィスや倉庫の温度記録にER/ES指針が一律に適用されるわけではありません。対象となる法令、記録の用途、保存義務、品質システム上の位置付けを確認してください。 2．電子記録は測定値だけではない 環境モニタリングの電子記録には、温度や湿度の数値だけでなく、その測定値を理解・検証するための情報も含まれます。 代表的な情報は次のとおりです。 測定日時とタイムゾーン センサーおよび機器ID 設置場所...
医薬品倉庫におけるGxP適合環境モニタリングシステムの導入ガイド
要点 医薬品倉庫の環境モニタリングでは、次の点が重要です。 製品を選ぶ前にURSと倉庫調査を実施する 常設センサーの位置を温度マッピングの結果から決める 床面積だけでセンサー台数を決めない 保管製品とリスクに応じて湿度管理の必要性を判断する センサー、通信、電源、クラウドを一つのシステムとして評価する 国家計量標準へのトレーサビリティを考慮して校正する 高温・低温だけでなく、通信停止、停電、機器異常も監視する 通信障害中もローカルに測定記録を残す ユーザー権限、データ変更、バックアップ、復元を管理する 導入時だけでなく、変更後と定期的なレビューを実施する 厚生労働省の「医薬品の適正流通（ GDP）ガイドライン」では、保管場所の使用前に適切な条件で温度マッピングを実施し、その結果に従って温度モニタリング機器を設置することが示されています。また、要求精度とリスクに応じた校正、警報の定期点検、コンピュータ化システムのバリデーションまたはベリフィケーションも求めています。 厚生労働省「医薬品の適正流通（ GDP）ガイドライン」 ただし、適用される規制と要求事項は、製造所内倉庫、卸売販売業、物流委託、治験薬、原材料、医療機器など、施設と製品の位置付けによって異なります。導入前に品質保証部門および薬事担当者と適用範囲を確認してください。 医薬品倉庫における温湿度の連続監視と遠隔確認 1．機器を選ぶ前にURSを作成する 医薬品倉庫の環境モニタリングでは、最初にセンサーの型式を選ぶのではなく、ユーザー要求仕様書、いわゆるURSを作成します。 URSでは、製品の保管条件、倉庫のリスク、IT環境、記録の利用目的を、検証可能な要求事項へ変換します。 保管区域を整理する 同じ建物内でも、次の区域は環境リスクと運用が異なります。 一般保管区域 管理温度区域 冷蔵室・冷凍室 原材料保管区域 包装資材保管区域 隔離・保留区域 返品保管区域 不適合品保管区域 入荷・検品区域 出荷・一時保管区域 サンプリング区域 高層ラック区域 製品群ごとに承認された保管条件を確認し、すべての区域へ同じ温度アラート値を設定しないようにします。 倉庫設備を調査する 現地調査では、少なくとも次の項目を確認します。 空調設備の給気口と還気口 冷却器、蒸発器、除湿器...
クラウド型とオンプレミス型の環境監視を比較｜構成・運用・データ管理
クラウド型とオンプレミス型の環境監視システムを比較するイメージ 温度・湿度・CO₂などの環境データを継続的に監視するシステムには、大きく分けて「クラウド型」と「オンプレミス型」があります。 クラウド型は導入しやすく、複数拠点をスマートフォンやWebから確認しやすいことが特長です。一方、オンプレミス型は、自社が管理するサーバーやネットワーク内にシステムを構築し、データの保存場所やアクセス方法を組織側で管理できます。 どちらかが常に優れているわけではありません。監視する施設、データの機密性、社内IT体制、インターネット障害への備え、保守予算によって適切な構成は変わります。 要点 クラウド型は初期導入と多拠点からの遠隔確認を行いやすい オンプレミス型はデータ保存場所やネットワーク構成を組織側で管理しやすい クラウド型でも、ユーザー管理や端末管理は利用者側の責任となる オンプレミス型では、サーバー保守、更新、バックアップ、障害復旧を自社で設計する 通信障害対策には、センサーやゲートウェイのローカル記録も必要 監視はクラウド、重要処理は施設内で行うハイブリッド構成も選択肢になる UbiBotには通常のクラウドサービスに加え、ローカルサーバーへ導入するオンプレミスプラットフォームが用意されている 1．クラウド型の環境監視とは クラウド型では、センサーが測定したデータをインターネット経由でサービス事業者のプラットフォームへ送信します。 一般的な構成は次のとおりです。 環境センサー → Wi-Fi・4G・ゲートウェイ → クラウド → Web・アプリ 利用者は自社でサーバーを構築しなくても、ブラウザーやアプリからデータを確認できます。 主なメリット 導入までの期間を短縮しやすい 社外や複数拠点から確認できる サーバー機器を自社で用意する必要がない ユーザー追加や測定点の拡張を行いやすい グラフ、アラート、データ出力を利用しやすい サービス側で更新や機能追加が行われる 主な注意点 インターネット接続が必要 利用料金や保存期間を確認する必要がある サービス障害時には遠隔画面を利用できない可能性がある データ保存地域や契約終了時の出力方法を確認する必要がある 仕様変更や保守時間がサービス事業者の運用に影響される ユーザー権限やパスワードは利用者側でも管理する必要がある IPAはクラウドサービスについて、利用目的、取り扱う情報、サービス事業者の信頼性、データ保存地域、障害時の対応、バックアップなどを確認するよう案内しています。クラウドを利用すれば、利用者側の管理責任がすべてなくなるわけではありません。 2．オンプレミス型の環境監視とは オンプレミス型では、自社施設または自社が管理する環境にサーバー、データベース、監視ソフトウェアを構築します。...
家畜の暑熱ストレスを防ぐIoT温湿度管理｜牛・豚・鶏の生産性低下を防ぐポイント
夏季の畜舎管理では、家畜が倒れるほどの高温だけが問題になるわけではありません。 暑熱ストレスが長時間続くと、目立った異常が現れる前から採食量、飲水量、休息行動、呼吸、繁殖性などが変化し、その後に乳量、増体、産卵成績や飼料効率の低下として表れることがあります。 農林水産省は、近年の猛暑による畜産・酪農への影響として、食欲不振、乳量低下、受胎率低下、乳用牛の分娩間隔のずれ、家畜の死亡などを挙げています。また、送風、散水・散霧、日よけ、屋根や壁の断熱などを主な対策として示しています。農林水産省「畜産・酪農の暑熱対策」 IoT温湿度管理の役割は、単に畜舎の現在温度をスマートフォンに表示することではありません。環境の変化を継続的に記録し、家畜の状態や生産データと照合することで、暑熱ストレスの兆候を早めに捉え、対策の開始時期と効果を判断しやすくすることにあります。 牛・豚・鶏の暑熱リスクを、IoTによる温湿度の連続監視で早期に把握します。 要点 家畜の暑熱ストレス対策では、次の点が重要です。 温度だけでなく、湿度、継続時間、夜間の回復状況を見る 牛・豚・鶏で暑熱への反応と確認すべき生産指標を分ける 一般的な基準値だけでなく、農場固有の平常値を蓄積する THIなどの指数を、家畜の呼吸、採食、飲水、行動と併せて判断する 高温になってからではなく、上昇傾向を捉えて対策を開始する 送風、散水、細霧、換気などの稼働前後をデータで比較する 最高温度だけでなく、高温域に滞在した時間を確認する センサー異常、通信停止、設備停止を区別できる運用にする 導入効果を乳量、増体、産卵率、へい死率などと関連付けて評価する 適切な管理値は、畜種、品種、日齢、泌乳段階、飼養密度、換気方式、地域の気候によって異なります。本記事の内容は一律の診断基準ではありません。具体的な対応基準は、獣医師、畜産関係機関、飼養管理指針および農場の標準作業手順に基づいて決定してください。 1．家畜の暑熱ストレスとは 家畜の暑熱ストレスは、気温だけでなく、湿度、気流、放射熱、継続時間、飼養条件にも左右されます。 家畜は、体内で発生した熱と外部から受ける熱を、放射、対流、伝導、蒸発などによって体外へ逃がしています。 周囲の温度と湿度が上昇し、十分な放熱ができなくなると、体温を一定に保つための負担が増加します。この状態が暑熱ストレスです。 暑熱リスクには、次の要因が複合的に影響します。 気温 相対湿度 気流 日射や屋根からの放射熱 夜間温度 飼養密度 体重と成長段階 泌乳量や産卵量などの生産水準 飲水量と給水能力 飼料摂取量 健康状態 暑熱への馴化状況 同じ気温でも、湿度が高く風が弱い場合と、乾燥して十分な気流がある場合では、家畜が受ける負担が異なります。 また、日中の最高温度が同じでも、夜間に温度が十分下がる農場と、高温多湿の状態が翌朝まで続く農場では、回復のしやすさが異なります。 そのため、1日の最高温度だけで暑熱リスクを評価するのではなく、時間変化として捉える必要があります。 2．IoT管理で見るべき4つのデータ 2.1 現在値...
研究室・超低温フリーザーの温度監視システム比較｜－80℃対応ロガーの選び方
研究用試料、細胞、血清、DNA・RNA、試薬などを保管する超低温フリーザーでは、庫内温度の上昇を早期に発見し、担当者が迅速に対応できる監視体制が重要です。 ただし、「－80℃を測定できる」という条件だけで温度ロガーを選ぶと、導入後に次のような問題が起こることがあります。 ロガー本体が低温環境に対応していない 金属製フリーザーによって無線通信が遮られる 停電やWi-Fi障害時に通知できない 扉開放のたびに不要なアラートが発生する 温度記録をCSVで取り出せない 必要な校正や精度確認ができない 本記事では、－80℃クラスの超低温フリーザーに使用する温度監視システムについて、外部プローブ、記録、遠隔通知、停電対策、校正を含めた選び方を解説します。 超低温フリーザーの庫内温度を外部プローブで測定し、スマートフォンから遠隔確認する温度監視システムの例 要点 超低温フリーザーの温度監視では、通常、温度ロガー本体を庫内へ入れるのではなく、－80℃に対応した外部プローブだけを庫内へ設置し、本体を室温側に置きます。 製品選定では、次の項目を確認してください。 外部プローブが－80℃を含む測定範囲に対応している プローブだけでなく、ケーブルやコネクターも使用条件に適合する フリーザー本体とは独立した温度記録を残せる 通信障害中もローカル記録を継続できる 高温、オフライン、停電、電池残量低下を通知できる アラートの遅延時間や継続条件を設定できる CSV出力、ユーザー権限、履歴管理に対応する 校正または基準計器との定期比較ができる AMEDの「バイオバンク利活用ハンドブック」では、検体の処理方法や保管条件が品質に影響する要因として整理されています。温度監視システムは、単なる設備管理ではなく、保管条件を記録し、検体品質を説明するための基盤として考える必要があります。AMED「バイオバンク利活用ハンドブック」 1．－80℃対応は外部プローブの測定範囲で確認する 超低温フリーザー用の温度監視では、「本体の動作温度」と「外部プローブの測定範囲」を分けて確認します。 例えば、外部PT100プローブが－200～400℃に対応していても、ロガー本体を－80℃の庫内へ設置できるとは限りません。基本構成は次のとおりです。 外部温度プローブ：フリーザー庫内 ロガー本体：フリーザー外側 電源・通信機器：室温環境 クラウドまたは監視PC：遠隔地 本体を庫外に置くことで、低温による電池性能低下、液晶表示の不具合、結露、無線通信の遮蔽を避けやすくなります。 また、「測定範囲に－80℃が含まれること」と「－80℃付近で必要な精度が保証されること」は別です。仕様書では、測定範囲、精度保証条件、分解能、プローブの規格を個別に確認してください。 2．PT100プローブが超低温監視に使われる理由 PT100は、0℃で100Ωとなる白金測温抵抗体です。広い温度範囲で比較的安定した測定ができるため、研究設備や産業用途の温度監視に広く使用されています。 超低温フリーザー向けに選ぶ場合は、次の仕様を確認します。 測定範囲 －80℃付近の測定精度 3線式または4線式 プローブの直径と長さ ケーブル長 シース材質...
サーバールームの温湿度監視システム導入ガイド｜センサー配置・漏水・アラート対策
サーバールームの空調設備が夜間や休日に停止しても、サーバー、ストレージ、ネットワーク機器、UPSは熱を発生し続けます。 このとき、室内の壁に取り付けた空調用温度計が正常値を示していても、ラック上部や機器の吸気口では温度が上昇している可能性があります。担当者が異常に気付くまでに時間がかかれば、機器の性能低下、保護停止、サービス停止につながるおそれがあります。 信頼性の高い環境監視を実現するには、単に温湿度センサーを置くだけでは不十分です。 IT機器が実際に吸い込む空気を測定する ラック内の高さ方向の温度差を確認する 空調機や配管からの漏水経路を監視する 停電・通信障害中も記録を継続する 異常を担当者へ確実に通知する 通知後の確認・復旧手順を決める 本記事では、小規模な社内サーバー室から複数ラックを備えた設備までを対象に、温湿度センサー、漏水検知器、ネットワーク、クラウド、アラートを一つのシステムとして設計する方法を解説します。 サーバールームでは、ラック吸気側の温湿度を継続的に監視することが重要です。 要点 サーバールームの環境監視では、「部屋の平均温度」ではなく、IT機器の吸気環境を把握することが重要です。 温湿度センサーは、ラックの吸気側を基本に配置します。導入時には上段・中段・下段を仮測定し、温度差が大きいラックや重要ラックには複数の測定点を設けます。 漏水センサーは、空調機、ドレン配管、冷却水配管、加湿器、天井配管、床下など、実際に水が流れる可能性のある経路へ設置します。 また、監視装置が測定を続けていても、ネットワーク、ルーター、クラウド、メールサーバーのいずれかが停止すれば、遠隔アラートが届かない場合があります。ローカル記録、バックアップ電源、複数の通知先、必要に応じた携帯通信を組み合わせてください。 JEITAの「日本の省エネ型データセンターにおけるIT機器の環境条件ガイドライン」は、IT機器の環境条件について複数のクラスを定義し、ASHRAEのガイドラインとの関係、日本の気候、空調設計、静電気、塵埃なども含めて整理しています。JEITA「日本の省エネ型データセンターにおけるIT機器の環境条件ガイドライン」 したがって、インターネット上で見かける一つの温度範囲を、すべてのサーバールームへ一律に適用するのは適切ではありません。設置機器のメーカー仕様、保証条件、施設の可用性要件、空調構成に基づいて管理値を決める必要があります。 1．機器を選ぶ前にサーバールームを調査する 最初に、サーバールームの熱、空気、水、電源、通信経路を調査します。 IT機器とラック ラックの台数と配置 ラックごとの消費電力と発熱量 高密度機器が搭載されたラック サーバー、ストレージ、ネットワーク機器の位置 各機器の吸気方向と排気方向 ラック上段・中段・下段の温度差 空きスペースのブランキングパネル ラック扉や側板の開閉状態 一般的なサーバーは前面から吸気して背面へ排気しますが、ネットワークスイッチなどには側面吸気・側面排気の機器もあります。 センサーを「ラック前面」に統一するのではなく、重要機器が実際に空気を吸い込む場所を確認してください。 空調と空気の流れ 空調機の台数と運転方式 給気口と還気口 床吹き出し口 天井からの給気 コールドアイルとホットアイル ラック列の端部 温風の回り込み 空調機停止時の温度上昇速度...
食品工場の温度管理をIoT化するための導入ガイド
食品工場におけるIoT温度監視のイメージ 要点 食品工場のIoT温度監視では、センサーを空いている壁面へ設置するだけでは、工程や保管環境を正しく評価できません。 原材料の受け入れから製造、冷却、包装、保管、出荷までの工程を整理し、「どの工程・製品・区域を、どの測定値で管理するのか」を明確にしたうえで測定点を決めることが重要です。 また、製造室や冷蔵庫の環境温度を測るセンサーと、食品の中心温度、加熱温度、冷却時間などを確認する計器では、役割が異なります。環境監視システムはHACCPに基づく衛生管理や記録作成を支援できますが、製品ごとに定められた重要管理点の測定を自動的に代替するものではありません。 日本では、原則としてすべての食品等事業者にHACCPに沿った衛生管理が求められています。事業者は衛生管理計画や必要な手順書を作成し、実施状況を記録・保存するとともに、定期的な検証と見直しを行います。 厚生労働省「HACCPに沿った衛生管理について」 IoT温度監視を導入する際も、機器の仕様だけでなく、衛生管理計画、工程図、許容限界、逸脱時の対応、記録保存、校正および保守を一体として設計する必要があります。 1．工程フローと衛生管理計画から測定場所を整理する 機種やセンサー台数を決める前に、原材料の受け入れから出荷までの工程フローを確認します。 工程ごとに異なる温度測定の目的 主な確認対象は次のとおりです。 原材料の受け入れ場所 常温・冷蔵・冷凍原料の保管場所 解凍室、下処理室、調合室 加熱・殺菌工程 冷却工程 充填・包装工程 高度衛生管理区域 製品の一時保管場所 冷蔵庫・冷凍庫 出荷前保管場所 搬入口、前室、エアカーテン 洗浄・殺菌区域 ボイラー、蒸気配管、オーブン、冷凍機などの周辺 そのうえで、各工程について次の点を整理します。 管理対象が室温なのか、食品の中心温度なのか 温度だけでなく湿度も必要か 連続監視が必要か、作業ごとの測定でよいか 設定値を外れた場合に、誰が何を行うか 記録をどのくらいの期間保存するか 校正や精度確認をどのように行うか 厚生労働省は業種別の手引書を公開しています。冷凍食品、食肉製品、そうざい、菓子、乳製品など、対象業種に対応する手引書がある場合は、一般的な温度情報よりも、該当する業種別手引書と自社の衛生管理計画を優先してください。 厚生労働省「HACCPの考え方を取り入れた衛生管理のための手引書」 2．環境温度と食品の中心温度を区別する 環境温度と食品中心温度は測定目的が異なる 食品工場では、「温度を測定している」という事実だけでは十分ではありません。何の温度を測っているのかを明確にする必要があります。 環境温度の監視 製造室、包装室、冷蔵庫、冷凍庫などの空気温度を継続的に測定します。 環境温度の記録によって、次のような変化を把握しやすくなります。...
