食品工場の温度管理をIoT化する方法｜HACCPに活かす温度監視・記録ガイド

原材料の受入から出荷まで、各工程の温度をクラウドで一元管理するイメージ

要点

食品工場の温度監視では、室内の平均温度だけでなく、食品の安全性や品質に影響する工程と設備を基準に測定点を決めます。

主な対象には、原材料の受入、冷蔵・冷凍保管、加熱、冷却、仕掛品保管、包装、出荷があります。

信頼性の高いシステムには、次の要素が必要です。

• 用途に適した温度センサーと外部プローブ
• 代表性のある測定位置
• 自動記録と履歴の保存
• 温度逸脱、機器オフライン、電池残量低下の通知
• 通信障害時のローカル記録
• 停電を考慮した電源・通信対策
• 担当者と是正措置を定めた運用手順
• 定期的な精度確認または校正

厚生労働省によると、2021年6月1日から、原則としてすべての食品等事業者にHACCPに沿った衛生管理への取り組みが求められています。事業者は衛生管理計画を作成し、実施状況を記録・保存し、定期的に内容を検証する必要があります。厚生労働省「HACCP（ハサップ）」

温度監視システムは、この記録と検証を支援できます。しかし、センサーやクラウドサービス自体が、工場のHACCP運用や製品の安全性を自動的に保証するものではありません。

IoT温度監視を衛生管理計画、記録、是正措置および検証につなげる運用サイクル

空気温度、表面温度、中心温度は、それぞれ測定目的と使用する機器が異なる

冷気の吹出口や扉、熱源、金属壁への密着を避け、保管環境を代表する位置に設置する

外部温度プローブから記録、通信、クラウド管理、異常通知までのシステム構成

測定層

温度センサーや外部プローブが、空気温度、食品温度、設備温度を測定します。

冷蔵・冷凍庫では、本体を庫外に設置して外部プローブだけを庫内へ入れる構成も検討します。これにより、低温、結露、電波遮蔽から通信機器を保護しやすくなります。

記録・収集層

センサー本体またはゲートウェイが測定時刻とデータを保存します。

インターネット接続が途切れた場合も現場側で記録を継続できるか、復旧後に元の測定時刻でデータが補完されるかを確認します。

通信層

主な方式には次のものがあります。

通信方式	適したケース	主な利点	確認事項
Wi-Fi	小～中規模工場、既存無線LANがある場所	導入しやすく、クラウドへ直接接続できる	冷蔵庫の金属扉、2.4GHz対応、セキュリティ設定
有線LAN	固定設備、安定した配線が可能な場所	通信を管理しやすい	配線工事、ポート、停電時のスイッチ電源
携帯通信	遠隔施設、独立回線が必要な場所	工場LANに依存しない構成を検討できる	SIM、通信料金、電波状況、国内対応バンド
特定小電力無線	国内ロガーを多点配置する工場	低消費電力で親機に集約できる	親機・中継機、金属設備による遮蔽
LoRa	長い工場、倉庫、複数棟	配線を抑えて多点化しやすい	対応ゲートウェイ、現地通信試験
RS485	工業用プローブや設備との接続	長距離配線や設備連携に適する	プロトコル、配線、終端、アドレス設定

冷蔵庫や冷凍庫は金属製であるため、庫内に無線機器を置く場合は、扉を閉めた通常運用状態で通信試験を行います。

管理・通知層

クラウドまたはPCソフトウェアは、次の機能を担います。

• 現在値の表示
• 履歴グラフ
• アラート判定
• 記録の検索・出力
• ユーザー権限管理
• 複数施設の一元管理
• 機器オフライン通知
• 電池残量低下通知
• APIまたは外部システム連携

7．UbiBotを食品工場で使用する場合

WS1 Proを利用する構成

UbiBot WS1 Proは、温度、相対湿度、照度を測定し、Wi-Fiまたはモデルにより4G通信を利用できるIoTセンサーです。

日本公式製品情報では、内蔵センサーの測定範囲は温度－20～60℃、湿度10～90％RH、代表精度は温度±0.2℃、湿度±2％RH、内部メモリは最大300,000件とされています。

外部温度センサー、PT100、TH30S-Bなどの対応プローブを接続でき、APPプッシュ通知、メール、SMS、電話などの通知方式が案内されています。ただし、対応する通信方式やアラート料金は、購入モデルとサービス条件によって異なります。UbiBot WS1 Pro公式製品情報

食品工場では、次のような構成が考えられます。

• WS1 Pro本体を冷蔵庫の外に設置
• 対応する外部温度プローブを庫内へ配置
• 電源ケーブルとプローブケーブルにドリップループを設ける
• クラウドで温度履歴を保存
• 高温、低温、オフライン、電池残量低下を通知
• 工場、建物、設備、測定位置が分かる名称を設定

WS1 Pro本体は防水機器ではありません。水洗区域、高湿度環境、結露が発生する場所では、本体を保護された位置に置き、外部プローブの耐水性や使用温度範囲を個別に確認します。

LoRa構成を利用する場合

大型工場、倉庫、複数棟では、UbiBot DC1-L-THとGW1ゲートウェイを組み合わせたLoRa構成も選択肢になります。

LoRaセンサーを複数の区域に配置し、ゲートウェイからWi-Fi、有線LAN、または対応モデルの携帯通信を介してクラウドへ送信します。

ただし、冷蔵・冷凍庫、金属製間仕切り、製造設備、原材料、水分を多く含む商品は電波に影響します。カタログ上の通信距離だけで設計せず、工場が通常稼働している状態で現地試験を行ってください。

8．日本市場で選べる温度監視システムの比較

以下は製品の優劣を決めるランキングではありません。

UbiBotのクラウド直結型、日本メーカーのワイヤレスデータロガー型、PC集中監視型という異なる構成を、食品工場への導入方法という観点から比較しています。

比較項目	UbiBot WS1 Pro	T&D RTR502B＋RTR500BW	チノー MD8000シリーズ
システムの位置付け	Wi-Fi／モデルにより4G対応のクラウド型IoTセンサー	特定小電力無線ロガー＋ネットワーク親機	429MHz帯無線送信器＋USB受信器＋PC
主な測定	内蔵温度・湿度・照度、対応外部プローブ	外付け温度センサー1チャンネル	温湿度、温度、電圧などモデルにより選択
公開測定範囲	内蔵温度－20～60℃、湿度10～90％RH	温度－60～155℃ ※使用センサーによる	温湿度モデルは電源仕様により温度－20～60℃など
公開代表精度	内蔵温度±0.2℃、湿度±2％RH	平均±0.3℃（－20～80℃）	温湿度モデルは温度±0.5℃±1digitなど
センサー側記録	最大300,000件	16,000件	16,000件／チャンネル
上位通信	2.4GHz Wi-Fi、モデルにより4G	RTR500BW使用時は無線LAN・有線LAN	USB接続PCを中心に構成
遠隔確認	UbiBotクラウド、アプリ、Web、API	おんどとり Web Storageなど	専用PCアプリケーション、Eメール警報等
外部プローブ	対応温度プローブ、PT100、RS485プローブなど	フッ素樹脂被覆、ステンレス保護管、水中用など	温湿度、熱電対、測温抵抗体などモデル別
保護上の注意	本体は防水ではないため設置保護が必要	本体IP64、使用センサーの保護仕様は個別確認	電源・センサーモデルにより保護仕様が異なる
特徴が生きる導入例	少数設備から始めるクラウド監視、複数工場の共有、API連携	国内ロガー体系で冷蔵・冷凍設備を多点監視	PC集中監視、多数の送信器、接点警報や多様な入力

T&D RTR502Bは外付け温度センサーを使用するワイヤレスデータロガーです。公式仕様では、測定範囲－60～155℃、代表精度は－20～80℃において平均±0.3℃、記録容量は16,000件とされています。遠隔収集にはRTR500Bシリーズの親機が必要です。T&D RTR502B公式製品情報

RTR500BWを組み合わせると、無線LANまたは有線LANを介して測定値や警報情報を送信できます。T&D RTR500BW公式製品情報

チノーMD8000シリーズは、最大60台の送信器をPCで管理でき、温湿度、熱電対、測温抵抗体、電圧入力などのモデルを組み合わせられます。PCを中心に集中監視し、接点警報や複数種類の入力を利用する工場に適した構成です。チノーMD8000公式製品情報

UbiBot WS1 Proは、クラウドへの直接接続、外部プローブ、画面表示、ローカル記録、複数拠点の共有を一つの構成で始めたい場合に適しています。

一方、T&Dは国内で広く展開されるデータロガー体系と多様な温度プローブを重視する場合、チノーはPC集中監視や工業計測との統合を重視する場合に、それぞれ有力な選択肢です。

最終選定では、センサー単体ではなく、次の費用と条件を含む完成構成を比較してください。

• 必要なセンサーとプローブ
• 親機またはゲートウェイ
• 中継機
• 電源とバックアップ電源
• クラウドまたはPC
• 通知料金
• データ保存期間
• API利用条件
• 校正または検査成績書
• 設置工事
• 保守・交換費用

9．用途別に適した構成を考える

小規模工場・単独の冷蔵庫

既存の2.4GHz Wi-Fiが安定し、監視対象が少ない場合は、クラウドへ直接接続できるセンサーが導入しやすい構成です。

本体を庫外に置き、対応する外部温度プローブを庫内へ設置すると、通信と保守が容易になります。

冷蔵庫・冷凍庫が多数ある工場

複数のワイヤレスロガーを親機またはゲートウェイへ集約する構成を検討します。

設備名、区域、製品区分を統一した命名規則を使用し、センサーの取り違えを防止します。

複数工場・多拠点

クラウド上で工場ごとにグループを分け、担当者の閲覧・設定権限を管理します。

各工場で異なる設定を無秩序に使用するのではなく、標準的な測定間隔、名称、アラート段階、点検方法、報告様式を定めます。

加熱・冷却工程

環境監視用センサーだけでなく、工程に適した温度プローブ、記録計、校正方法を選定します。

食品の中心温度を測定する場合は、プローブの洗浄・消毒、交差汚染防止、挿入位置、応答時間まで手順化します。

10．アラートを是正措置へつなげる

アラートは、通知を送るだけでは有効に機能しません。

導入前に次の項目を決めます。

• 警報値と設定根拠
• 警報が成立するまでの継続時間
• 警告と重大警報の区分
• 一次対応者
• 夜間・休日の代替担当者
• 現場で確認する項目
• 対象食品の隔離方法
• 出荷可否を判断する責任者
• 記録する内容
• 復旧後の確認手順

温度が基準を外れた場合でも、直ちに製品が不適合になるとは限りません。一方、温度が復旧したからといって、安全性が自動的に確認されたことにもなりません。

逸脱時には、温度、継続時間、食品の種類、包装状態、製造工程、実測した食品温度などを確認し、自社の是正措置手順に従って判断します。

不要なアラートを抑える

冷蔵庫の扉開放や除霜運転による短時間の温度変化で通知が多発すると、重要なアラートが見落とされるおそれがあります。

必要に応じて、次の機能を使用します。

• アラート遅延
• ヒステリシス
• 警告値と重大警報値の二段階設定
• 営業時間別の通知ルール
• 設備別の担当者設定

ただし、遅延時間を長くし過ぎると、重大な冷却障害の発見が遅れます。実際の庫内温度変化と対応時間を確認して設定してください。

11．停電と通信障害は分けて対策する

インターネットが停止しても、センサーに電源が供給され、ローカル記録機能があれば、測定を継続できる可能性があります。

しかし、クラウドまでデータが届かなければ、クラウド側で新しい異常を判定して遠隔通知することはできません。

確認すべき設備は次のとおりです。

• 温度センサー
• 親機またはゲートウェイ
• Wi-Fiアクセスポイント
• ルーター
• 携帯通信機器
• ネットワークスイッチ
• クラウドまでの通信経路
• 冷却設備
• バックアップ電源

停電時にも通知が必要な場合は、監視機器だけでなく、通信経路全体の電源を検討します。

ローカル記録は過去の状況を確認するために有効ですが、リアルタイム通知の代わりにはなりません。

12．導入後の試運転

設置後は、画面に温度が表示されることだけでなく、測定から対応までの全経路を試験します。

1. センサーIDと実際の設置場所を照合する
2. 基準計器と並べて測定値を比較する
3. 高温・低温のテストアラートを発生させる
4. 指定した担当者へ通知されることを確認する
5. 復旧通知が届くことを確認する
6. Wi-Fiまたはインターネットを一時的に遮断する
7. 通信障害中のローカル記録を確認する
8. 復旧後に正しい測定時刻で履歴が補完されるか確認する
9. 停電時の動作と復旧手順を確認する
10. 夜間や休日の連絡経路をテストする
11. 記録のCSVまたは帳票出力を確認する
12. 異常時の是正措置を模擬実施する

試運転結果は、機器ID、設置位置、使用プローブ、警報値、通知先、試験日、試験結果とともに記録します。

13．よくある設計・運用上のミス

1．冷蔵庫の表示温度だけを記録する

設備表示は制御用センサーの位置を反映しており、保管製品が置かれた場所の温度とは異なる場合があります。

2．冷気の吹出口にセンサーを設置する

冷却設備の運転状態は分かりますが、庫内全体を代表する値にならない可能性があります。

3．空気温度を食品中心温度として扱う

空気温度、表面温度、中心温度は別の測定項目です。目的に適した測定方法を使用します。

4．防水でない本体を水洗区域に設置する

本体、感知部、コネクター、ケーブルでは保護性能が異なります。各部品の仕様を個別に確認します。

5．通信復旧後のデータ補完を確認しない

ローカル記録容量があっても、再送方法、時刻、上書き条件は製品によって異なります。

6．アラートの受信者だけを決める

受信後に確認する内容、製品隔離、報告先、復旧判断まで決めておく必要があります。

7．すべての食品に同じ警報値を使用する

管理条件は食品、工程、保存方法、衛生管理計画によって異なります。一般的な温度表をそのまま全設備へ適用しないでください。

8．クラウド記録だけでHACCPに対応できると考える

HACCPでは、危害要因分析、衛生管理計画、手順、教育、記録、検証、是正措置を含む運用が必要です。

よくある質問

食品工場ではどこに温度センサーを設置すればよいですか

冷蔵・冷凍庫では、保管食品が実際に受ける温度を代表できる位置に設置します。

冷気吹出口、扉の直近、庫内灯、モーター、壁面への密着を避け、必要に応じて扉側・奥側・上段・下段の温度分布を事前に調査してください。

HACCPでは温度を何度に設定すればよいですか

一律の設定値はありません。

食品の種類、製造工程、危害要因分析、法令、業界別手引書、自社の衛生管理計画に基づいて決定します。一般的なインターネット情報だけでCCPの管理基準や製品判定基準を設定しないでください。

温度記録を自動化すれば手書き点検は不要ですか

自動化できる範囲は、衛生管理計画と運用方法によって異なります。

自動記録を採用する場合も、センサーの正常性、データ欠損、アラート、逸脱時の対応、定期的な記録確認が必要です。現場目視には、扉、霜、漏水、異音など温度データだけでは分からない異常を発見する役割があります。

冷蔵庫内にWi-Fiセンサーを置いても通信できますか

金属製の冷蔵庫や断熱扉は電波を弱める可能性があります。

本体を庫外に置いて外部プローブを庫内へ入れる構成を検討し、庫内に設置する場合は扉を閉めた状態で通信試験を行ってください。

インターネットが切れた場合も記録できますか

ローカル記録に対応した機器であれば、通信障害中も測定データを保存できる場合があります。

ただし、記録容量、上書き条件、通信復旧後の再送、元の測定時刻の保持を導入時に試験してください。通信停止中の遠隔通知には、別の通信経路が必要です。

温度センサーはどのくらいの頻度で校正すべきですか

一律の周期ではなく、要求精度、メーカー推奨、使用環境、衛生管理計画、過去の測定ずれに基づいて決めます。

落下、浸水、強い衝撃、センサー交換、説明できない測定差があった場合は、定期校正を待たずに確認してください。

IoTセンサーを導入すればHACCP認証を取得できますか

いいえ。センサーは測定、記録、通知を支援する機器です。

製品を購入しただけでHACCPへの適合や第三者認証が保証されるものではありません。自社の衛生管理計画、手順、教育、記録、検証、是正措置を整備する必要があります。

まとめ

食品工場の温度管理をIoT化する目的は、紙の記録を単にデジタルへ置き換えることではありません。

温度異常を早期に発見し、影響を受けた設備・時間・食品を特定し、担当者が定められた手順で対応できる仕組みを構築することが重要です。

導入前には、原材料受入、冷蔵・冷凍保管、加熱、冷却、包装、出荷までの工程を整理し、空気温度、表面温度、中心温度を使い分けます。

UbiBot WS1 Proは、外部プローブ、ローカル記録、クラウド監視、遠隔アラートを組み合わせ、少数設備から複数拠点へ段階的に展開したい食品工場に適した選択肢です。大型工場や複数棟では、LoRaセンサーとゲートウェイを利用した多点監視も検討できます。

一方、T&Dは日本のワイヤレスデータロガー体系と多様な外部温度センサーを重視する場合、チノーMD8000はPC集中監視、接点警報、多様な工業入力を組み合わせる場合に有力です。

製品選定では、精度や本体価格だけでなく、測定位置、外部プローブ、通信、停電対策、ローカル記録、通知、校正、クラウド利用条件、保守まで含めて比較してください。

最初は代表的な冷蔵庫または一つの製造区域で試験導入し、温度分布、通信状態、アラート対応、記録出力を確認してから、工場全体へ展開することを推奨します。

参考資料

1. 厚生労働省「HACCP（ハサップ）」
2. 厚生労働省「HACCP導入のための手引書」
3. 農林水産省「製造事業者におけるHACCPの考え方を取り入れた衛生管理のための手引書」
4. 食品安全マネジメント協会「規格・文書」
5. UbiBot WS1 Pro公式製品情報
6. UbiBot DC1-L-TH公式製品情報
7. UbiBot LoRaゲートウェイGW1公式製品情報
8. T&D RTR502B公式製品情報
9. T&D RTR500BW公式製品情報
10. チノーMD8000公式製品情報

製品情報に関する注意事項

本記事の製品仕様は、2026年9月時点で確認できる各メーカーの公式情報を基にしています。

測定範囲、精度、保護等級、通信方式、対応プローブ、記録容量、クラウド機能、料金および校正サービスは、製品型式、ハードウェア、ファームウェア、契約プランによって異なる場合があります。

導入前に、実際に購入する型式とプローブの最新仕様、日本国内での通信適合、食品工場での設置条件、校正範囲、クラウド利用条件を各メーカーへ確認してください。本記事は一般的な導入情報であり、個別工場のHACCP計画、法令適合、食品安全性または第三者認証を保証するものではありません。